ヒアルロン酸でおなじみ

心のこもった贈り物を、その人に与えよう

クリスマスと誕生日。贈り物をする時期ですね。しかし、いざ送信しようとすると、何を送ればいいのか迷うで​​しょう。その人の好みは何だろうか。嫌いなのは何だったのだろうか。色々考えてしまうのです。しかし、心がこもっていれば、必ずそれは相手に伝わります。価格もそれほど心配はありません。あまりにも安いのもかえってよくありませんが、贈り物に込められた考えは、値段とかそんなことは移るのではないでしょうか。考えすぎてプレゼントを与えてそびれることがないように心を打たれた際に、買いに行きましょう。
コスプレはアニメやゲーム等の登場人物になりきり、衣装とヘアスタイルを真似る行為です。最近では、世​​界的に浸透し始め、各地のコスプレイベントも盛況を見せています。ただし、特別なイベントなので、マナーは守らなければなりません。イベントスペース以外ではコスプレをしていない、指定された更衣室で服を着るなどのマナーがあります。
　NTTデータ（山下徹社長）と野村総合研究所（NRI、嶋本正社長）は、2月28日、共同で「ITと新社会デザインフォーラム2011〜日本が変わる。ITが創る。」を開催した。昨年に続き、2回目の開催となる。ユーザー企業や情報サービス業界関係者など。約1000人が集まり、業界でライバル関係にあるトップ2社が共催する異例のフォーラムに高い関心が集まった。

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　「ITと新社会デザインフォーラム2011」では、日本が抱える社会課題を解決し、協調と創造性を兼ね備える「クリエイティブ・シティ」がテーマの一つとなった。システム・アーキテクトが身につけるべきデザイン思考を意識したアプローチで考察を加えるなど、昨年のフォーラムの提言をさらに深掘りした。

　NTTデータの山下徹社長は、「今、日本は少子高齢化や経済の伸び悩みなどの“課題先進国”と揶揄されている。もし、この“課題”を解決することができたなら、より一段レベルが上がった“先進国”になるはず」と、ITの力で課題解決へのアプローチを探る。野村総合研究所（NRI）の藤沼彰久会長は、「3年の活動予定の最終年度となる2012年には、何らかの成果物をつくりたい」と、書籍やウェブなどでの成果の公開に意欲をみせた。


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　慶應義塾大学大学院のシステムデザイン・マネジメント研究科（SDM）は、「VSEセンター」を設立した。

　「VSEセンター」は、中小のソフト開発会社など、小規模組織（VSE＝Very Small Entities）が効率的にソフト・情報システムを開発するための手法を調査・研究することを目的に設立されたコミュニティ。設立には、ソフト開発のSRA（鹿島亨社長）が協力している。

　ユーザー企業の低価格圧力やオフショア開発が台頭するなかで、中小のソフト開発企業には、従来以上に高品質で効率的なソフト開発手法を確立することが求められている。1月にはソフトウェア開発プロセスの国際標準「ISO/IEC29110」が制定されるなど、業界の動きも活発だ。

　世界では、「ISO/IEC29110」を活用したプロセス改善活動を推進する「VSEセンター」が設立されており、日本でもその必要性が高まってきたことから、慶応義塾大学大学院が設立を主導した。

　具体的な活動は、「ISO/IEC29110」の適用促進や、プロセス改善に関する研究および実践的な技術の開発と普及。設立に伴い、3月24日に第1回のフォーラムを慶應義塾大学の日吉キャンパス協生館で開く。定員は80人で参加は無料。（木村剛士）

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　KVH（リチャード・ウォーリー最高経営責任者）は、3月1日、「KVHインターネット接続サービス」と「KVHデータセンター・インターネット接続サービス」のユーザー企業を対象に、同一回線上でIPv4とIPv6、両方のインターネット接続ができるIPv4/IPv6デュアルサービスなど、三つのIPv6対応サービスを開始した。

　IPv4/IPv6デュアルサービスは、同一回線上でIPv4とIPv6両方のパケット転送を実現し、既存のIPv4環境を並存して利用できる。このほか、IPv6の接続環境のみを利用するIPv6ネイティブサービスと、IPv6パケットをIPv4パケットにカプセル化して通信し、既存のIPv4ネットワーク上でIPv6パケットの中継ができるトンネリングサービスを提供する。

　提供するのは現時点では関東エリアで、今後、順次拡大していく。利用料金は、現行のIPv4インターネット接続サービスに準拠する。（ゼンフ ミシャ）

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　エス・アンド・アイ（S＆I、藤本司郎社長）は、入院施設の無い診療所・クリニック向けに、インターネット経由で利用する電子カルテサービス「Karte Cloud」を3月14日から提供開始する。

　「Karte Cloud」は、診療所やクリニックが自らシステムを構築せずに、安価に短期間で電子カルテシステムを利用できるサービス。日医標準レセプトORCAと連携し、電子カルテに入力されたデータは、「Karte Cloud」専用のセキュアなサーバーに保管する。

　PCだけでなく、「iPad」などのモバイルデバイスからも患者のカルテデータにアクセスできる。システムのメンテナンスやデータのバックアップは自動で行われるため、IT専門要員のいない診療所・クリニックでも、電子カルテを利用できるようになるのが特徴。

　システムは、オープンソースの電子カルテ「OpenDolphin」をベースに開発したライフサイエンスコンピューティングの商用版電子カルテ「DolphinPro」を活用した。税別価格は、初期費用10万円で月額4万6000円から。

　なお、同社では、「Karte Cloud」サービスの開始にあたり、診療所・クリニックへの導入を促進させるため、JRCエンジニアリング（萬代明社長）とヒューマンテクノシステム（菊池文彬代表取締役）の2社と販売代理店契約を締結した。

　3月1日から、2社を通じて申し込むことができる。今後、さらに全国の診療所・クリニックへの導入支援を行うため、ORCAを取り扱うパートナーを中心に、販売代理店を初年度20社まで増やしていく考え。

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